アンケート調査の方法

アンケート分析は適した方法で行う必要がある

アンケート分析でより高い効果を得るには、明確な目的と適した分析方法を設定するのはもちろん、調査方法についても適切なものを選択することが重要です。調査・分析それぞれで適した方法を選択して組み合わせることで、相乗効果が発揮されます。

アンケート調査の効果をより高めるためにも、調査方法の種類や特徴についてしっかりと押さえておきましょう。

アンケート調査方法は主に2つ

定量調査

定量調査は多数の調査対象に実施するアンケート調査で、全体の大まかな傾向をつかみたいときに適しています。事前に設定された選択肢から回答を選ぶだけのシンプルな形式が多く、気軽に回答しやすいのが特徴。アンケート結果を統計的に分析することで、説得力のあるデータを得られるメリットがあります。

一方で、定量調査には多くのデータを必要とするため、アンケートの回答者を集めるのが大変だったり、回収・集計に時間がかかったりするのが難点です。

主な定量調査の手法

• Web調査(インターネットリサーチ)
• 会場調査(CLT)
• 訪問調査

定性調査

定性調査とは、数値化できない対象者個々の評価を得ることを目的としたアンケート調査で、対象者の意見や感想などを深堀りしたいときに適しています。多数を調査対象とする定量調査と違い、定性調査では調査対象を少人数に絞って行うのが特徴です。

定性調査は準備に手間がかかるというデメリットはあるものの、対象者の話を深掘りすることで質の高い回答結果を得やすく、企業がこれまで見落としていた潜在ニーズや改善点の発見に役立ちます。

主な定性調査の手法

• グループインタビュー
• パーソナルインタビュー
• 行動観察調査

手法別に見るアンケート調査の種類

• ネットリサーチ
  

  インターネットを利用してオンライン上で実施されるアンケート調査です。気軽に回答しやすいことから高い回収率を期待でき、アンケート結果を回収する手間や調査にかかるコストを抑えられるのが特徴。一方で、アンケートの対象がインターネット利用者に限定されるデメリットがあります。

• 訪問調査
  

  調査員が対象者を訪問して実施するアンケート調査です。アンケート調査の内容や目的などを直接説明できるため、高い回収率を期待できます。複雑な質問や回答の深堀りが可能ですが、企業にとって望ましい回答を促さないように調査員の教育訓練が必要。教育訓練を含めて調査員の人件費がかかるのがデメリットです。

• ホームユーステスト（HUT）
  

  調査対象者に製品を発送し、一定の利用期間を設けたうえで評価してもらう調査手法です。消費者のリアルな意見や感想を聞くことができる一方で、発送費がかかること、未公表の製品情報の漏えいリスクがあることがデメリットになります。

• 会場調査（CLT）
  

  会場を指定し、訪れた対象者に対して一斉に調査を行う手法です。製品をその場で試してもらうため、機密情報の漏えいリスクが低いのが特徴。一方で指定する会場に来てもらう必要があるので、対象者によってはリクルーティングが難しいほか、交通費や拘束時間などでコストが高くつきやすいのがデメリットです。

• 街頭調査
  

  テレビ番組などでよく用いられる手法で、狭い地域やそのエリアに関する調査を行いたい場合に適しています。また、対面調査なので信頼できる回答を回収しやすいのがポイント。ただし、対象者に統一性がないため、エリア以外で対象者の条件を絞る必要のある調査には向きません。

• 郵送調査
  

  紙アンケートを対象者に郵送し、回答した用紙を返送してもらう調査法です。企業や施設に対してアンケートを行いたい場合に適しています。世代や地域を限定しない調査ができる一方で、若者世代の回答率が低く、さらにアンケートの配送・回収に時間がかかるのが課題です。

• 覆面調査（ミステリーショッパー）
  

  来店客や買上客に扮した調査員を派遣し、接客レベルや店舗のクリンリネス、販促の状況などをアンケート評価する調査法です。実際の店舗環境に対してリアルな評価を得られるものの、調査員のリクルーティングで比較的コストがかかるのがデメリットになります。

• 電話調査
  

  調査員がターゲットとなる対象者に電話し、アンケートを行う手法です。電話を通じて意見や感想、本音などのリアルな声を収集できるメリットがあります。その場で回答を得られるので短期間で調査を終えることができますが、拘束時間の問題から質問の数や内容が限られてしまうのが難点。また、図や表など視覚的な情報を見せる必要がある調査には向いていません。

• 提案箱（目安箱）
  

  提案箱（目安箱）を設置し、意見などを募る調査法です。回答者のプライバシーを守りやすい一方で、提案箱や調査票の管理が必要になります。

• パブリックコメント
  

  行政機関が政令・省令などを制定する際、事前にルール案を公開し、住民からの意見や情報を広く募る調査法です。調査で得た住民の意見を考慮することで、行政の公平性の確保や透明性の向上を目的としています。一方で、パブリックコメント制度の存在が広く知られておらず、回答率の低さが課題。また、調査で得た回答が住民を代表する意見ではない点にも留意する必要があります。